不妊治療での通院頻度については、最初は患者さんの負担にならない程度から始めます。患者さん個人個人でお仕事の都合やご家庭の事情などもありますから、検査などはその様子を見て決めていきます。
年齢が高くなると卵巣機能が徐々に落ちてくると言われています。1分1秒争うほどではありませんが、早めに妊娠を目指した方がいいので、早めにステップアップをする可能性はあります。
いずれにせよ不妊治療による通院過多のストレスがかかるのも良くありませんので、医師と相談しながら、無理のないペースで治療を続けるのが良いですね。
さて本年の4月1日より不妊治療のうち、多くの治療法について健康保険の適用となりました。例えば、体外受精や人工授精もその中に入ります。また保険適用分については治療費が一定の上限を場合、高額療養費制度(高額医療費の支給制度)の対象になります。
ただし、これまでの国からの助成金が無くなること(自治体からの助成金については、各自治体によって対応は異なるようです。)、一部、高度先進医療で自費となる部分もあります。体外受精では採れた卵の数によって費用も異なるので、費用負担感は人によってまちまちになりそうです。
またこれまでの助成金と同じく、女性の年齢制限(治療開始時に43歳未満)や回数の制限(治療開始時の女性の年齢40歳未満:子ども1人につき通算胚移植6回まで、40歳以上43歳未満:子ども1人につき通算胚移植3回まで)が設けられていますので、そこを超えた場合には、100%自費となります。
ちなみに2022年3月までに受けた助成金の支給回数は、保険適用の回数に含まれないとのことですので、この4月から改めての回数カウントになります。
厚労省から不妊治療の保険適用についての冊子が発行されているので、詳しくは
https://www.mhlw.go.jp/content/000913267.pdf
をご覧になってください。
さいたま市の産婦人科 丸山記念病院
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